災害時に活躍するドローン! ドローンで安全・迅速に救助活動を!

日本は台風や地震といった自然災害が多い国です。

いざ、災害が起こった時に、人命救助の観点で大切となるのがどれだけ迅速に状況を把握して、人命救助が行えるかということです。

二次被害を防ぎ、迅速に対応を行うことができるという点でドローンは非常に優れています。

今回は、災害時にドローンが活躍した例と、ドローンを効果的に運用していく上で大切なことについてお伝えします。

災害が多い国「日本」

日本は自然災害が多く発生する国だと言われています。

歴史書などに台風や地震、水害といった災害の内容が記載されていたりと、これまでにも日本は大きな災害に見舞われてきました。

この要因について、以下の3つの観点から紹介します。

①四季があること

日本には四季があって、季節の移り変わりを感じながら生活していると思います。

しかし、四季の様々な気象現象として現れる台風、大雨、大雪などは、時には甚大な被害をもたらすことがあります。

春から夏にかけては梅雨前線により「梅雨」があり、夏から秋にかけては「台風」が到来します。

冬には、日本海側の地域に世界でもまれに見る大量の降雪・積雪をもたらし、しばしば豪雪による被害が発生しています。

②独特な日本の地形

日本の地形の特徴として、傾斜が急で険しい地形が多いことが挙げられます。

この特徴的な地形により、河川は急勾配となることが多く、ひとたび大雨に見舞われると急激に河川の水かさが増し、洪水などによる災害が起こりやすくなります。

さらには、上記の台風や豪雨、豪雪に見舞われやすい気象的要因と相まって、土石流、地すべり、がけ崩れ等の土砂災害が発生しやすくなっています。

③「地震大国」日本

日本がある位置は、海洋プレートと大陸プレートの境界であるため、プレートの沈み込みにより発生するプレート境界型の巨大地震、プレートの運動に起因する内陸域の地殻内地震などが発生しやすい国土となっています。

 また、四方を海に囲まれ、海岸線は長く複雑なため、地震の際の津波による大きな被害も発生しやすくなっています。

 さらには、環太平洋火山帯に位置していて、全世界の約7%にあたる108の活火山が分布しているため、火山噴火等の災害が起きる可能性もあります。

参考:内閣府公式HP (防災情報のページ)

災害時に活躍するドローン「熱海市伊豆山の大規模土石流」

ドローンが活躍した事例のひとつとして、「熱海市伊豆山の大規模土石流」災害について紹介します。

2021年7月に発生した熱海市伊豆山の土石流災害では、記録的な大雨によって大規模な土石流が発生し、20人以上が亡くなっています。

この大規模土砂災害では、悪天候に加え、土砂崩れが再発する危険性があり、救助や現場の状況把握が困難な中でドローンが活躍しました。

静岡市消防局は災害が起きた当日に、二次災害の危険から災害現場に近づけない中、ドローンで空撮を行うことで、状況を素早く確認して活動範囲を設定するのに役立てました。

また、堆積した土砂の量を推計する調査にも活用しました。

同消防局は2019年度から、災害や山岳・水難事故、大規模火災の現場での活用を視野に、職員のドローンの操縦研修を実施していたことから、今回の迅速な対応に繋がりました。

担当者によると、ヘリにはないドローンの利点として、低空からの詳細な撮影が可能になるほか、現地部隊が状況に応じて離着陸させられる機動力の高さを挙げています。

機体やカメラの性能向上に伴い、強風時や夜間の運用も可能になっているとのことです。

また、静岡県は、土石流が発生した地域の上空からドローンで撮影を行い、現場の検証にも活用しました。

その他、保険会社も、損害状況の把握を行うためにドローンを使用して調査を行うなど、様々な目的でドローンが使用され、ドローンが災害時、災害の状況把握や救助に有効なツールであることが知られるきっかけになりました。

ドローンの利点として、

・無人で遠隔操作が可能なため人的被害が少なくて済むこと

・小型で持ち運びが容易なため迅速に飛行させることが可能なこと

・ヘリが近づけない距離まで近づいて調査ができること

などがあり、今後の災害でも活躍することが予想されます。

参考:最上流部の盛り土ほぼ崩落 静岡県がドローン映像公開(朝日新聞) 

参考:熱海の被災把握 ドローンが存在感 人とヘリの間、第3の“目” 

ドローンを効果的に活用するために大切な事前準備

災害時に活躍が期待されるドローンですが、いざ災害が起きた時に有効に活用できるかどうかは、事前の準備が大切となります。

2016年の熊本地震では、震度6以上の地震が観測され、甚大な被害が生じました。

この時、災害の状況把握にドローンが利用されました。

被災地でまさにドローンを用いて災害支援を行っていたのがEDAC(救急医療・災害対応無人機等自動支援システム活用推進協議会)です。

EDACは災害時のドローン活用に向けて立ち上げられた団体でした。

しかし、EDACを立ち上げた稲田氏は、震災を目の当たりにした直後は行政や各自治体などとの連携できておらず、「ドローンが飛ぶということが、命(を支えること)に直結していない」と感じたそうです。

行政や救助部隊の関係者と、ドローンが災害時にどう利用できるのかを事前に共有し、いざ震災が発生した時に迅速に動けるように連携しておくことが重要となります。

つまり、それを扱う組織や仕組み作りが何より大切になります。

熱海市伊豆山の大規模土石流では、適切に連携がとれていたため、ドローンが効果的に活躍できたということですね。

ドローンパイロットの育成も重要

ドローンを操作するにはドローンパイロットが必要です。

いざ、災害が起こった時に、適切にドローンを操作して、空撮や人命救助を行うためには

優れた操縦スキルを持ったパイロットを要するチームが必要となってきます。

ドローンパイロットはまだまだ知名度が低く、人数も不足しているのが現状です。

しかしながら、肉体的な労働が比較的少ないドローンパイロットは女性が活躍しやすい一つのフィールドでもあります。

ドローンジョプラスには、沢山の女性のドローンパイロットが在籍しています。

これから、災害で活躍するドローンでパイロットとして活躍したいという方はぜひ、ドローンジョプラスのメンバーとして、ドローンのスキルを磨いてみてはいかがでしょうか。

最後に

今回は、災害時にドローンが活躍した「熱海市伊豆山の大規模土石流」の災害を取り上げ、ドローンの効果的な活用には事前の準備が大切となることをお伝えしました。

ドローンは災害時第一線で活躍することが期待されており、ドローンを操縦するドローンパイロットの需要も増えてくることが予想されています。

これからもドローンジョプラスではドローンに関係する記事をお伝えしていきます!

ドローンのことならドローンジョプラスへ!

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