ドローンを知ると、ドローンを使って仕事をしてみたい、と考える方もいるかもしれません。急速な技術進歩が進む今、当然ドローン業界も日々発展を遂げています。どんな仕事があるのか、何が必要なのかなど、「ドローンを仕事にすることとは？」を解説しています。
こんにちは。
「ドローンにまつわる仕事をしてみたい！」
ドローンの魅力を知ったり、実際に触れたりすると、そう思う方もいるのではないでしょうか。
実際に、ドローンに関する仕事は様々です。
今回は、ドローンの仕事にはどんなものがあるのか、またドローンを仕事にする上で知っておきたいことなどもまとめました。
ドローンを扱う上で、まず最初に知っておくべきことは法律です。
ドローンを安全に扱うために、様々な法律があります。
主に重要になる法律は下記の3つです。
航空法は国土交通省によって定められており、ドローンを「どのような環境下で操縦できるか」などが記されています。
主に航空法で定められていることは下記のとおりです。
・日中での飛行
・ドローンが目視できる範囲での飛行
・人や車、建物から30m以上離れていること
・イベント会場等での飛行禁止
・危険物輸送の禁止
・物の投下禁止
この方法以外でドローンを使用する場合、国土交通省の許可が必要になります。
小型無人機の飛行禁止法は主に、国の重要施設周辺（約300m上空）でのドローンの飛行を禁止している法律です。
例えば、国会議事堂周辺はこの法律で飛行が禁止されています。
基本的に200g未満のドローンは航空法の法律の対象にはなりませんが、この法律では200g未満でも対象となるので注意が必要です。
ドローンの種類によって、飛ばせるものと飛ばせないものがあります。
海外で購入したドローンは、国内の電波法の規格に合致するか特に注意が必要です。
現在の日本は色んな所で電波が利用されています。もちろんドローン操縦でも微弱な電波を発するため、規格が合致していないドローンを操縦すると法律違反となります。
ドローンの操縦については様々な資格があります。
基本的にドローンを操縦するために資格や免許などは必要ありませんが、
仕事等に関しては資格を持っているかどうかで信用度も変わってきます。
主にもっておくことをオススメする資格は2つです。
無人航空従事者は「ドローン検定」とも言われており、ドローンの基礎だけでなく、航空力学などの幅広い知識が必要となります。
JUIDAは主に操縦関係の知識が学べるスクールです。科目を終了することで、「操縦技能証明書」または「安全運行管理者証明書」が発行され、正式に資格認定となります。
ドローンを売る仕事には、販売者やメーカーでの営業があります。
現在では、測量や農薬散布、ドローン警備といった現場に使われるドローンが大きく注目されており、様々な会社が導入を検討しているため、活躍が期待されています。
また、企業だけでなく個人でもドローンを購入する方が増えているため、ドローンの操縦ができる方や、資格を持っている方のニーズが高まっています。
ドローンを作る仕事としては主に、プログラマーやエンジニアがあります。
一般向けのドローンについては、ドローンを代表するメーカーであるDJI社がトップのシェアをもっています。
しかし、仕事の現場に使われるドローンについては、その現場に合ったドローンを作る必要があるため、多くの会社が開発に取り組んでいます。
今後、ドローンは様々な現場に導入されていくことが期待されているため、現場の悩みを解決していくプログラマーやエンジニアは、非常にやりがいのある仕事ですし、これから更に求められる人材となっていくでしょう。
ドローンを操縦する仕事は、上記でも説明した「JUIDA」の資格が活かせる仕事です。
主な職種としては、測量士や農薬散布、ドローン警備、空撮カメラマン等があります。
その中でも、今、最も需要が高いとされているのが測量士です。
測量の現場にドローンを導入することにより大幅な時間とコストを削減することができるため、大きく期待されていますが、操縦や測量だけでなく、ソフト解析や3Dモデリング等も行う必要があるため、高い操縦技術が必要になります。
その他、農薬配布は、少子化が進んでいる日本で導入することにより人件費の削減にもなりますし、空撮カメラは、ミュージックビデオの撮影などに使用されるため、今後、ドローンの仕事はさらに増えていくことでしょう。
ドローンが世の中に広まっていくということは、操縦者が増えるということです。
そうなると必要になってくる職種が、ドローンの講師やインストラクターです。
講師やインストラクターをする場合は、高度なドローンの操縦技術はもちろんですが、講師として、わかりやすく説明できるかどうかも重要になってきます。操縦技術に加え、人に教えるのが好きという方は非常にやりがいのある仕事だと言えます。
実際にドローンについての職業はどれくらい稼げるのか気になる方も多いかと思います。
現在、ドローン業界での年収の平均は350万～550万と言われています。
測量等では安定した収入を得ることは可能ですが、空撮カメラマン等で生計を立てることはまだまだ難しく、副業として活動している方が多いと言われています。
海外では既にドローン事業で高い収入を得ている方も多いですが、発展途上である日本の需要も急成長が見込まれる為、国内のドローン業界の年収も高くなることが期待されます。
そのため、ドローンに関わる仕事をしたい方は、今のうちからドローンに関する知識や操縦士としての経験を積んでおくことが重要です。
これまでご紹介したドローンのお仕事ですが、ビジネスとしてさらに発展させていく為には、ドローンの価値をより高めていく必要があります。
そこでポイントとなるのが「ドローン×○○」です。
ドローン×○○とは、ドローンと今ある産業を合わせるということです。
例えばドローンと農業や、ドローンと物流を組み合わせることによって、時間などのコストを大幅に削減することができます。
ドローンジョプラスでも「ドローン×○○」に力を入れており、『ドローン×○○でどんなことができるのか？』というテーマでオンラインドローン女子会を開催しました。
ドローン×婚活や、ドローン×ヨガ、ドローン×お笑い等たくさんのアイデアが出てきて、今後のドローンの活躍の場がさらに広くなることがわかるような女子会でした。
その他、ドローンジョプラスは「ドローン×○○」のイベントも行いました。
ドローン×英語×プログラミングで、インターナショナルスクールイベントを行いました。
いかがでしたでしょうか。
国内でのドローン事業はまだまだ発展途上の段階ですが、ドローン事業の成長は、様々な業界のコスト削減などに大きく貢献します。
法改正等の課題はたくさんありますが、これから近い将来、ドローンは日本の産業には欠かせないものになるかもしれません。
ドローンを操縦することに資格は必要ありません。
皆さんも是非この機会にドローンを使ってみてはいかがでしょうか。
