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着々と進むドローン配達!課題をクリアして普及するのが待ち遠しい!

コラム

ドローンの技術が向上し、どんどん身近になってきています。今回はドローンを利用した配達について。海外だけでなく日本においても、ドローン配達については既に様々な実験が行われています。法律や安全面など数々の課題をクリアし、普及するのはいつなのでしょうか?

 

 

 

ドローンについてのニュースは日々賑わいを見せています。
趣味としての利用や一部の専門職に向けてだけでなく、私たちの生活の一部になる日もそう遠くないかもしれません。
配達もその一つ。
今、世界中で、ドローンを利用した配達の実用化に向けて動いています。

 

 

世界中が注目する、ドローン配達

Amazonなど、世界中で実験が行われている

ドローン配達の未来はすぐそこにあります。
アメリカに本拠地を構える「Amazon」は、2019年6月に「Amazon Prime Air」というドローン配達サービスのテスト配達をはじめました。

こちらの動画をご覧ください。

ドローンによる配達サービスの魅力の1つは、配達の「スピード」です。

Amazonは商品の注文を受けてから「30分以内に配達をする」という目標を掲げており、2016年にイギリスで行われた実験では、注文を受けてわずか15分で配達を完了することに成功しています。
配達用のドローンには人工知能システムが組み込まれているため、電柱などの障害物を検知して回避することができます。
またドローンの機種によっては、約7kgの荷物を24kmまで運ぶことも実証されているため、かなりの距離まで荷物を届けることができます。

法規制の関係で、日本に導入されるのはまだ先の話になりますが、導入されたら面白い世界が私たちを待っています。
アメリカに行って、実際のドローン配達を自分の目に焼き付けたいですね。

アメリカの他に、ドイツや中国でも配達用ドローンの開発が進んでいます。

日本でもあの有名企業が動き出している!

日本を代表する企業である「楽天」もドローン配達に力を入れています。

https://drone.rakuten.co.jp/より引用

楽天ドローンの最大の特徴は、完全自律飛行による配達です。
コントローラで操作する必要がないため、誰が使っても同じレベルのサービスを受けることができます。

こちらの動画をご覧ください。

2016年5月にはじまった楽天によるドローン配達プロジェクトは、2019年7月に第3弾が行われました。
舞台は神奈川県横須賀市にある東京湾唯一の無人島、「猿島」です。
猿島はバーベキューなどで年間約20万人が訪れる人気の観光地です。
しかし、物流が発達していないため、バーベキューで使う食材やドリンクは全て持っていく必要がありました。
もし食材が足りなくなった場合は、1時間に1回の船を使って食材の買い出しに行く必要があるため、配達の面で課題がありました。

ドローン配達があることで、足りなくなった食材やドリンクをアプリから注文し、無人島内で受け取ることができます
とても楽しそうな映像ですよね!
無人島という特別な場所で、気の知れた友達と会話を楽しんだり、ドリンクや食材の残りを気にすることなくバーベキューを楽しむことが出来るのは嬉しいですね。
気軽にアプリから注文できて、あっという間に材料が手元に届くドローン配達はこれから重宝されること間違いなしですね。

 

 

ドローン配達がクリアすべき課題

商品の紛失や落下事故

実用化が着々と進んでいるドローン配達ですが、クリアすべき問題は山積みです。
これらの問題を解決するための各国が課題に取り組んでいます。

まずはじめに考えられるのが、配達中の荷物の落下事故です。
2018年4月にロシアで行われたドローン配達の実験では、ドローンが壁に激突し、大破・墜落する事故がありました。
ドローン本体の性能はどんどん上がっていますが、十分な安全性が実証されているわけではありません。
配達中の荷物がなにかのきっかけで落下したら、、。そこに人がいたら、、。
身近で起こるとドローンに対するイメージが悪くなり、頭上を飛ぶドローンに恐怖を覚える人が増える可能性が高いです。
慎重に対策を練る必要がありますね。

また、一度に多くの荷物や重さのある荷物を運ぶことができないことも課題の一つです。
しかし、こちらの問題は以前取り上げた記事で近々解決できそうな気がします。
https://drone-girls.com/lets_drone/news/truss_structure/
2020年には200kgの試験飛行をクリアして、2021年には400kgに挑戦するとのこと。
多方面からドローンの整備が着々と行われています。

安全対策や法整備・・・と、一つずつ課題解決できる日が待ち遠しいです。

犯罪やプライバシー侵害からどう守るか

さらに気を付ける必要があるのが、犯罪やプライバシー問題です。
世界から見ると日本は安全な国ではありますが、配達中の荷物が盗まれたり、ドローンが持ち去られる可能性もあります。
近年、ドローンの話題性が高まっていることもあり、盗難のリスクも高くなることが危惧されています。
また、荷物を受け取るときの本人確認をどう行うかも課題の一つです。
指紋認証システムなど様々な対策が練られていますが、実現には至っていません。

そして、ドローン配達を装った盗撮の危険性も考える必要があります。
空から撮られる認識を持っている人は数少ないのではないでしょうか。
中にはカーテンを開けっ放しにしている人もいらっしゃるかもしれません。
プライバシーはとてもデリケートな問題。
しっかりと対策を立てていきたいですね。

 

 

ドローン配達に期待されること

配達時間の短縮、人員削減

人手不足が慢性化している業界として、物流業が挙げられます。
人手不足の原因の一つとして、新型コロナウイルスによるネット通販の需要が増えたからと考えられます。
密を避けるために、通販でまとめ買いしている人が増えていますよね。
そのため、ドローン配達に大きな期待が寄せられています。
ドローン配達が普及すると、車での移動が減るため配達時間を短縮することができます。
また、トラックが道路を走る必要が減るため交通渋滞緩和にも貢献しています。

さらに、荷物配達までをほぼ機械で完結するため、人員を削減することができますし、検品、運輸、宅配をしていた人が他の分野で活躍することができます。
人の脳は考えるためにあります。
多くの人が考える仕事へシフトしていくと、さらによい会社になっていきそうですよね。

過疎地や被災地への配達

ドローン配達は過疎地や被災地への配達がまず実現するのではないかと言われています。
過疎地に暮らす多くは高齢者です。
足腰が弱くなり、買い物に出かけることが困難になっている人も多いと思われます。
また、過疎地は買い物をできる店舗も限られています。

高齢者がタッチパネルを使ってドローン配達を注文できるのかという問題は浮上してきますが、高齢者が多く住む過疎地で、ドローン配達が普及する可能性はあります。

被災地への配達は緊急を要します。
ちなみに私は、熊本大震災で被災しました。
約1か月の被災生活を振り返ると、当たり前にあった橋が通れなかったり、地面が割れて通行止めになったり、、。
車では思うように行きたいところにいけませんでした。
ドローン配達が普及すれば、車で配達が不可能なところまで荷物を届けることができます
被災地はなにかと物が不足しています。
ドローンが配達が、1日でもはやく、被災地で活躍できる日が来るのを願っています。

 

 

まとめ

ドローン配達が当たり前になる世界が目の前まで迫ってきています。
SFの世界だと思っていたことが、自分が生きている時代に現実化しつつあります。
ドローンに関するニュースを見るたびに、これから実現していく未来にとてもワクワクします。早く自分の目で確かめたい、ドローン配達を使ってみたいと、気持ちが高まります。

法律の兼ね合いで、日本での実用は限定的になるかもしれません。
しかし、ドローンの急成長・普及により法律が変わる可能性もあります。

ドローン配達によって、遠く離れていてもドローンが架け橋となって、人と人との繋がりがさらに広がる可能性があります。
ドローンは今後、私たちの生活に広く浸透し、日々の生活に欠かせない必需品になるかもしれませんね。

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